忍者ブログ

社会問題研究所

社会現象の考察。政治、経済、科学、文化など。  このサイトはリンクフリーです。

[PR]

×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。

異文化研究者ってすごい人なの?

外国文化のように、一般的な日本文化とは異なる文化の研究者、優れた人なのだろうか。日本であれ外国であれ、今はなくなり過去のものとなった文化、これは、外国の現地の人だってもはや自分の生活の中にある文化ではなくなっている。しかし、現代の文化、これは、外国の現地の人の人生の中にある文化である。

 現代の外国文化、これをいくら研究して文化学者と言ってみても、どこまでいったって本家の現地の人の方が自分がやっていることで優れているに決まっている。仮に大学教授とかいってみても、普通に暮らしている現地の人の方がその内容に対して優れている。

 今の時代、旅行したり、インターネットで情報を発信したり、文化学者がそうだといった内容しか情報がなく、情報統制できる時代ではない。大学の異文化研究者よりも現地の人の方がその文化に詳しく、インターネットで情報を得たり、実際現地に行ってそこの人に会うことができるのだったら、異文化研究者の価値は低下するしかないだろう。
PR

学校の従業員は考え方を改めるべき

学校の従業員は考え方を改めるべきだ。今、習い事で多くのことを学べる。学校でなくても学べるのだ。インターネットもある。このように、学校以外の学習と学校の提供するサービスが比較評価される時代である。

 大学でアカデミックハラスメントなんてやっている場合ではないのだ。しっかりとしたサービスを提供しないと、品質が悪いとの評価になるのだ。

 意識改革として、まず、客である学生に対し、朝来たら校門に並んで、おはようございます、ようこそお越しくださいましたと挨拶し、帰りにはお気をつけておかえりくださいと挨拶し、しっかりと客にサービスをしないといけないという意識付けから始めるべきではなかろうか。

英語とどう向き合うべきかーさよなら売国英語教育ー

英語といった時日本ではアメリカ英語かイギリス英語を主に考えるのではなかろうか。ネイディブということでは、アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランドであろう。その中でアメリカとイギリスがでてくるということは、アメリカが日本に大きく影響を与えるということと、イギリスでもともと英語を使っていて、さらにイギリスも日本にそれなりに影響があるということがあるのであろう。

 今の時代、世界で共通で使う言語といったら現実的には英語であろう。それは、アメリカ英語やイギリス英語ではなく、意思疎通ができるような言語という意味である。もはやアメリカ英語とかイギリス英語とかそういう意味での英語ではなく、意思疎通ができるかどうかがポイントとなる。インドで現地の人と話すときはインド訛りの英語と会話できるかそれが問題であろう。どの英語も英語である、そういうことだろう。
 そもそもアメリカ英語でもイギリス英語でも、何かの英語を基準とすると、それ以外の人はその時点で不利になる。言語が違い重要な場合は、通訳をつけるべきではなかろうか。

 英語を第二公用語とするべきか、カナダはケベック州のようなフランス語を使う人が多くいる地域があるし、インドは他言語社会で英語は共通で使えるようにというのは一つの考え方だろう。
 日本は文化的にネイティブとして英語を話す人は少ない。だから第二公用語にする必要はない。それよりも方言に注目すべきだ。地域によって日本語だって違う。全部日本語だ。しかし日本語同士でも通じないとまずい。だから方言(地域的日本語)とは別の多くの人がわかる共通日本語があるのは仕方ないであろう。

 英語を使えないと不利ではないかという意見があるかもしれない。だったら英語力を強化すれば良いのだ。しかし、その英語、アメリカ英語が頂点とかイギリス英語が頂点とか、そんなのではまずい。使えれば良いのだ。意思疎通できれば良いのだ。アメリカ英語を基準にすると、アメリカ英語を使う人とやりとりする時言語で既に負けてしまう。イギリス英語を使う人がでてくると、アメリカ人とイギリス人の間ではアメリカ英語とイギリス英語の違いですむ話が、日本人とイギリス人だとアメリカ英語とイギリス英語の違いもネイティブなんでイギリス人が正しいでは、言語の時点で負けてしまう。ネイティブもノンネイティブも第二公用語も関係なし、意思疎通できれば良い、こうあるべきであろう。
 日本が日本語社会であることは、日本語を使える人が日本では優位であり、これは一つの強みである。外国人旅行客向けに多少翻訳表示があるのは、経済的戦略としてあっても良く、しかし日本は日本語社会で英語は少数言語であろう。これは日本語を使う人が日本で生きるには強みであろう。日本で英語に日本語と対等の地位を与え英語を使えない方が学習不足のようになると日本語を使っている人の強みが崩れるであろう。

 英語といっても、イギリス英語とかアメリカ英語とかオーストラリア英語とか、地域的な生活の言語を世界共通語にすべきではない。そんなことをしたら、例えばオーストラリア英語を世界標準にすればオーストラリア人が有利になる。そうではなく、現実問題として世界の多くの人が話せる言語という意味で、ネイティブもノンネイティブも第二公用語も関係なく、お互い通じればよい英語、そういう英語を世界で使うべきであろう。そして、重要なことには通訳をつける。
 日本で日本語を使う場合でも、どこかの分からない方言の日本語を共通語日本語として、それが分からないやつが悪いとなったら困るであろう。英語だってどこかの地域の英語を世界共通としてそれが分からないやつが悪いでは言語で有利不利ができてしまう。
 むしろ、日本人英語を世界に広めて理解してもらうのだという姿勢が必要なのではなかろうか。

 英語以外の外国語の話をしよう。どこかの国に行くから住むからとかそこの国の文化を知りたいとかいう意味では、その地域で使われる言語を知るというのはありうるであろう。どこにいってもとりあえず通じる可能性が高いとか道を聞ければ良いとか文化的意味はなくとにかく意思疎通としての英語ではなく、そこの地域のことを知りたいという文化的な意味でその地域の言語ということでは、学ぶのは方言も地域的表現も入ったある言語になるであろう。それがロシア語なのかタイ語なのかたまたま英語なのか日本の中のある地域の方言の日本語なのか、それはその時の問題であろう。

 地域での文化的生活を根ざしたある地域の英語を、単に多くの人と意思疎通できればよいただの道具としての英語とを間違うことなく、単に多くの人と意思疎通すればよい時にどこかの地域の英語を崇拝して言語で敗北することなく、自分の日本人英語にしっかりと自信を持つことが重要であろう。

 ネイティブの英語が偉い、どこまでいっても日本人は下で学ぶのだ、仮にそれが学校教育の英語教育であるならば、それは売国英語教育になるであろう。

学校の教員はたいしたことを言ってはいない

多くの人が子供の時、学校の教員と接するであろう。では、学校の教員はすごい人か、そんなことはない。

 小学校、中学校、高校なら、教える内容なんか決まっているし、それは習い事でも習うことができるであろう。大学だって、似たようなことを仕事などでやっている人もいるであろう。学校の教員の一意見なんて、一意見にすぎず、インターネットや本などには、様々な意見がのっていたりするであろう。

 学校の教員がすごい存在だと思っている時点で接するときに心理的に不利な状況にある。金を払って行っている学校なら学校と契約している客であり、利用価値があるかどうかで評価すればよく、利用価値はないが卒業証書発行所として扱うのも一つの選択肢であろう。公立の小中学校を使っている人は行政サービスを受けていて、価値があるサービスかという点から評価すればよいであろう。

日本の大学は改革すべき

日本の大学は魅力的大学に改革すべきである。留学生といっても、金をやるからきてくれというのではなく、授業料を払ってでもくる価値がある大学に変えるべきである。留学生が来るといっても実際問題お金を優遇して受け入れている面があるであろう。これを金を払ってでもくる価値がある大学にすべきだ。金を優遇するから来ているような留学生は、外国の大学との勝負に負け、日本とのつながりのある優れた人物が輩出されるということになる可能性は低いのではなかろうか。やはり、大学が金を払ってでも来る価値のある大学になるべきなのである。

 もちろん、金はないが優れた人物になる可能性のある人を日本とのつながりをもたせて世の中に輩出するという点で、金のない一部の留学生に金を優遇し、その金で日本で学んでもらいその後世の中で活躍するという国家戦略はあっても良いかもしれない。しかし金を優遇する場合、本当に世界のなかで優れた大学、学部学科、大学院、研究室に限るべきだろう。

 優れた活躍をする可能性の高い人物をそういう場所で学ぶ場合のみ金を優遇し、外国人留学生の制度に国家戦略をもつべきである。

 私は何も排外主義なわけではない。また、どの分野にお金を回すかで、教育にもっと多くのお金を回すことができるとも言えるであろう。

 しかし、今大学生は経済的に困っている人がそれなりにいるのではなかろうか。というか、利子付きの奨学金という借金をしていたり、その借金で困っていたり、風俗店で働いている人もいるであろう。もちろん風俗店で働くのも一つの仕事ではあるし、それを目指す人もいるかもしれない。人それぞれである。しかし、金があればそんなとこで働かないという人もいるであろう。

 このような状況のなか、国家戦略として、日本国民の大学生に返済のいらない奨学金を渡したり、せめて利子無しの奨学金を貸すことを、外国人留学生を集めることよりももう少し力を入れるべきではなかろうか。

ブログ内検索

このエントリーをはてなブックマークに追加