社会問題研究所

この記事を参考にしても、各自の健康やトラブルなどに著者は責任を持たないが、マスクをしなくても良い場合には、しなくても良いのだから、したくなければ、しなければ良いことになるだろう。圧力というけれど、する人が多いから圧力を感じるのではなかろうか。しない人が増えれば圧力が減るのではなかろうか。ずっと外さなくても、道へ出たらマスクを外すとか、近所の人がいない場所へ来たら外すとか、外すときを作れば外している人が多くなったとなるのではなかろうか。自分がどうするかが雰囲気や圧力を作っているのではなかろうか。
　以前はマスクをするもしないも自由な場合が多く、してもしなくても特に気にしないという雰囲気だっただろうが、現時点でも、マスクをするしないが自由な場合、するのも人生、しないのも人生ということだろう。
　さすがに、マスクをするしないを選べる場合、マスクをしたら死ぬとか、しなければ死ぬとか、そう必ずなると思っていたら、普通は生き残れそうな選択をするのではなかろうか。
　この記事で、マスクをする方が良いとか、しない方が良いとか、どちらが良いとも推奨いたしません。

憲法に緊急事態条項は必要ない。戦争が発生しないようにすれば良い。また、武装勢力による襲撃、テロ、大規模災害や感染症の際、本当に必要と思えば国民は協力するであろう。実際攻撃されていたり、大規模災害や感染症で死ぬかもしれないとなったとき、もし本当に必要なことだと思ったのならば協力するのではなかろうか。
　協力しないような内容なら、国民に支持されていないことを示しているということになるのではなかろうか。

医療による被害で、発生するまでに医学関係産業は儲け、発生後にも被害の治療で儲ける。そして、医療問題指摘産業も儲ける。医療問題指摘産業を無料のものも含め、被害防止という意味で使うのは仕方がないかもしれないが、被害にあいたくないものだ。
　ところで、各自がどう考えるかになるが、医療の問題点を指摘する医者と、被害が発生した医療を推進する医者は、裏でつながっているのだろうか、どうだろうか。問題が起きても免責になりやすい社会構造を作り、問題医療を行って儲け、他方で医療の問題を指摘して儲け、裏でつながっているかどうか、そういうことをどう考えるかだ。
　各自の健康にこの記事を参考にしても著者は責任をもたないが、健康に気をつけるのは自分ででき、医者でなくともやり方が分かればできる場合はあると思うし、本当に薬を使うべき時でも薬の使用に医者や薬剤師が法律面ではなく、使用に関する能力の面で必ず必要なのか疑問だし、薬や医療器具には、医療従事者というよりも科学技術者の貢献が大きいと思う。
　また、医療従事者で医療による健康被害を受けた場合がもしあれば、それを理解し避けれないのであれば、もはや健康の専門家とは言えないだろう。
　医療による被害が発生し、受けない方が良かった場合、医者がいなくて受けれなかったり、お金がなくて受けれない方が良かったのかもしれないし、お金がないから買うことができなかった国は裕福でなくて良かったとなるのかもしれない。と言っても、他の本当に必要な医療を受けれなかったら嫌だとか、お金がないと本当に必要な他のものを買えず困るかもしれないが。
　日本社会はパワハラのような問題があり、他人よりも優越したものが上という社会かもしれないが、医療の被害を受けダメージが大きい場合、被害を避けた人は優越した上の人となるのかもしれない。しかし、ルールに従ったスポーツでの勝ち負けではなく、こんなので優越した上となるのはまともな社会だろうか。
　問題医療が発生した場合に、政治家、行政公務員、医療従事者、製薬会社、マスコミ、大学従業員のような人で、その問題医療を推進した人は、その医療の被害にあうべきとは言わないが、あったとしても自分が推進したという部分がある。しかし、そうでない人でも、例えば、食品添加物は自分の仕事で何か言えば食品添加物も言い返される、だから、仕事だから問題医療を推進した人も仕方ないという人は、問題医療をするかしないのどちらかという問題に、推進してかまわないというスタンスをとったことになるだろう。そして被害を受けた場合、単なる被害者で問題医療をやって良いなんて態度をとったことはないと言えるだろうか。
　例えば、食品添加物入りのその程度がひどい方のパンをみんなが買わなければ、遠くの町ではなく、自分の町の店からそれが売れなければなくなるのではなかろうか。そういうことが問題医療がどうなるかということにつながるのかもしれない。もっと違う社会を作る可能性があるかもしれない。一人一人の選択かもしれない。

マスコミでも、その他情報発信している人でも、情報を持っていて、又はどこかから教えてもらい物知りで優れていると思うかもしれない。それは、そうでない人が情報発信しているのを見てそう思うのだろう。

　しかし、ある組織が情報発信者へ情報を教えるとしたら、ある組織自信が動画配信でもして直接発表するのではなく、マスコミでもその他情報発信者を通してでも、事実であれ嘘であれ、世の中にある情報を出してその組織の都合で情報コントロールするのが目的かもしれない。純粋に他人のために情報を教えるだろうか。むしろ情報発信者を自分の駒として使っている可能性がある。そして、本当に重要な情報は隠されている可能性がある。また、組織内でも情報発信者に教える係は重要な情報を知らず、組織内に情報格差がある可能性もある。また、何とでも言えるかもしれない意見や事実の推測の話については、価値観や不確かな話などとなるだろう。
　また、その組織と情報発信者が共同で物事を行なっている可能性もある。

テレビ局は国営のみにし、新聞は廃止すべきだ。新聞を買うときの商品自体は今のまま存続させても構わないが、特権的な立場で情報発信する必要はない。新聞以外の紙の情報と平等条件で情報発信・ビジネスをすべきだ。テレビは国営のみとし政府が番組を作り情報をテレビとインターネットで同時配信し、様子を見ながらインターネットのみでよければ国営テレビを廃止してインターネット配信のみとすべきだ。国営テレビと言っているのは、災害など、本当に必要なものを政府広報と国民が分かったうえで配信するためである。その他のテレビ番組はインターネットのみにすべきだ。テレビという形で、誰でもが簡単にテレビ配信できるわけでないのに、テレビ局が特権的立場で番組配信をする必要はない。いまのテレビ番組とそれ以外の映像と同じ条件で情報配信・ビジネスを行うべきだ。

　テレビや新聞がとりあげる評論家や意見や音楽や人物や商品や会社が有名となり、そのテレビや新聞が特権的立場で活動し、社会に大きな影響を与え、社会をコントロールできるであろうことはおかしい。不公平である。